ICANの活動内容や参加方法とは?賛同有名人には小野ヨーコも!

こんにちは。

 

嫁さんから

『ノーベル平和賞もらった「ICAN」って何やってるとこなん?

有名人とか参加してるんかな?』

 

私も「ICAN」って初めて聞きました。

ノーベル平和賞もらうくらいなのでかなりすごい活動をしているんでしょう。

気になったので調べることにしました。

 

ということで、

今回の嫁に聞いた話はコレです。

「ICANの活動内容は?」

 

気になったところは

・ICANの活動内容や参加方法は?
・ICANに賛同してる有名人はいる?

 

結論から言うとこんな感じでした。

・核兵器の廃絶に特化して活動
・日本の事務局に連絡すれば参加できる
・ダライラマや小野ヨーコなどが賛同

 

詳しくはこれからお話ししていきますね~^^

ICANの活動内容や参加方法は?

では早速、ICANの活動内容について調べてみました。

 

「ICAN」の意味とは?

「ICAN」の意味は、

「International Campaign to Abolish Nuclear Weapons」

の頭文字で略して呼んでいるようです。

 

日本語に訳すると「核兵器廃絶キャンペーン」

そのまんまですねw

 

元々、「IPPNW(International Physicians for the Prevention of Nuclear War)」という日本語で「核戦争防止国際医師会議」という団体が1985年にノーベル平和賞を受賞していました。

「ICAN」はその「IPPNW」から、核廃絶キャンペーンに特化した活動をするためだけに派生。

2007年から活動を始めた団体だったんです。

 

「ICAN」の活動内容は?

 

「ICAN」の活動内容は「核兵器の廃絶」と目的に

  • 核兵器禁止条約を含む、核兵器非合法化のための世界的な枠組み
  • 安全保障政策における核兵器の役割の縮小
  • 原子力の民生利用に対応する核不拡散のための新しい手立て
  • 北東アジアにおける地域的非核・平和のシステムの構築

などについて研究・発表しています。

 

「核兵器は悪であり、いかにして全ての核兵器を廃絶するか」というところにクローズアップして活動している感じでしょうか。

 

原子力の平和利用(原発)などはOKのようですね。

 

 

ちなみに、この活動は1997年に「対人地雷禁止条約」が締結された際に行われた「地雷禁止キャンペーン」に影響を受けて始まったようです。

 

「ICAN」は現在101か国に活動地域を拡大していて、パートナー組織も468あります。

事務局はスイスのジュネーブにあるそうです。

 

国連と同じ都市にあるあたりが「平和の象徴」って感じしますね。

 

「ICAN」への参加方法は?

「ICAN」の活動に賛同した場合どうやったら参加できるか調べてみました。

 

「ICAN」の活動に参加するには、

各国の「コーディネーター」と呼ばれる事務局の担当者に連絡すれば良いそうです。

 

日本では「核兵器廃絶日本NGO連絡会」というところに連絡するようです。

核兵器廃絶日本NGO連絡会

 

今回のノーベル平和賞受賞で賛同者が増えるかもしれませんね。

 

ICANに賛同してる有名人はいる?

「ICAN」へのサポーター組織は468でしたが、当然、個人としてサポートしている方々もたくさんいるようです。

 

調べてみると、中には世界的な有名人や著名人もいらっしゃいました。

ノーベル平和賞受賞者

  • ダライラマ(チベット仏教で最上位の指導者)
  • デスモンドチュチュ(南アフリカの大司教)
  • ジョディ・ウィリアムス(アメリカの政治活動家)

 

 

ミュージシャン

ハービー・ハンコック(グラミー賞受賞のピアニスト)

 

スポーツ選手

イアン・チャペル(オーストラリアのクリケット選手)

 

俳優

マーティン・シーン(ゴールデングローブ賞・エミー賞など)

マイケル・ダグラス(アカデミー賞・ゴールデングローブ賞・ジニー賞など)

 

 

このような平和活動家として知られる著名人が多数サポーターとして支援しています。

 

日本人もいました。

Yoko小野。

 

小野ヨーコさんですね。

ジョン・レノンの嫁さんです。

 

小野ヨーコさんも「愛と平和」を掲げる「平和活動家」として有名ですね。

 

 

嫁に話した結果

以上の内容を嫁さんに話してみました。

 

嫁さんの反応

『賛成するわ。

核兵器とかあるだけで怖いし。

北朝鮮とかもこのキャンペーンに乗っかってくれたらいいのにな。』

 

核廃絶は理想ですけど、

実際に手放せっていってどんだけの国が手放すかって考えると

現実問題としてはまだまだ先が長そうですね。

 

それではまた。

 

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